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出展者の見どころ： Nano Insight Japan
出展者特集記事
(株)カーボンフライは、「優れた性能をもつカーボンナノチューブ（CNT）の社会実装を妨げている量産の壁を独自技術で突破し、その応用分野を広げたい」という社長の鄧飛（テン フィ）氏の意図のもと、2022年1月に設立された高性能CNTの開発・量産を手掛けるスタートアップ企業である。
小間番号：4D-20
【ヱビナ電化工業】日仏めっき5社による表面処理のナノテクアプローチへの挑戦
日仏めっき5社（ヱビナ電化工業（株）、スズキハイテック（株）、塚田理研工業（株）、吉野電化工業（株）、Jet Metal TECHNOLOGIES（仏））の事業経歴を足して“表面処理350年”、その積み重ねた経験を活かして新技術の創出に挑戦している成果をnano tech 2024に出展する。 めっきの薄膜を素材表面に施すことで素材に足りなかった性能を補い、また新しい機能を付け加えることができる。上記5社は、そうしためっきが発揮する付加価値を新たに掘り起こす研究開発に重きを置いている。5社間には、普段から人・技術に交流があり、中小企業では珍しい同業種間の横繋がりを構築、どの会社が窓口になっても、お客様の製品処理に適した会社にたどりつくことが出来るという。
小間番号：4N-17
【DKSHマーケットエクスパンションサービスジャパン】ナノ分散を実現する高効率・ハイパワー超音波分散装置 ～使用済リチウムイオン電池から金属抽出、植物からエキスの抽出～
DKSHマーケットエクスパンションサービス（MES）ジャパン（株）は、スイスのグローバル企業「DKSHグループ」の一員であり、2021年8月にDKSHジャパンを分割して設立した会社である。そのルーツは、1865年（慶応元年）スイス使節団が日本を訪問した時に作られたシイベル・ブレンワルド商会で、外資系貿易商社の第一号である。nano tech 2024第23回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議には例年通りヒールッシャー（Hielscher Ultrasonic GmbH：ドイツ・ベルリンにて1991年設立の強力超音波発生機器の専業メーカで、DKSHMESジャパン（株）はその日本総代理店）が世界に誇る強力超音波分散装置のシリーズを出展する。
小間番号：5P-15
【JSOL】材料設計のためのDXソリューション提供： マルチスケールシミュレーションJ-OCTAをバイオ・MIに展開・複合材料特性解析のDigimatを3Dプリンティングに機能拡張
材料創成によるイノベーションに向け、ナノテクノロジー・材料のデジタルトランスフォーメーション（DX）が本格化している。さまざまな分野にソリューションを提供してきた株式会社JSOL（以下、JSOL）は材料解析ソリューションJ-OCTAとDigimatをnano tech 2024で紹介する。J-OCTA、Digimatは“ソリューション群”であり、ニーズに応えて成長を続けている。J-OCTAは、対象を開発当初の樹脂などのソフトマテリアルから、バイオ材料や創薬・製剤に広げた。
小間番号：4K-16
【日揮触媒化成】日揮触媒化成(株)：独自技術で、無機機能材料のオンリーワン製品を作り出す
日揮触媒化成株式会社は、独自の超微粒子技術を核とした、触媒、環境・新エネルギー及びファインの3分野で事業展開する無機機能材料モノづくりのメーカーである。 日揮ホールディングス株式会社のグループ会社であり、1958年設立の触媒化成工業株式会社と1952年設立の日揮化学株式会社が2008年に合併して生まれた。
小間番号：4V-26
【一般社団法人 日本ディスパージョンセンター】
分散プロセスリソリューション'２４ ～日本ディスパージョンセンター～
－分散･凝集関連技術のすべてをワンストップで！
ナノテク展で無料の技術相談も－
“日本ディスパージョンセンター（CCDT）”は、溶媒などの分散媒中に浮遊する固体・液体・気体の分散・凝集（ディスパージョン）に関連する様々な分野と技術を研究・調査の対象として、2020年に設立された一般社団法人である。産業界における分散・凝集に関する課題をワンストップで解決することを目指している。
小間番号：4N-21
【レゾナック】
パワー半導体モジュール用材料を顧客と共創開発 ～素材メーカーがモジュールの実装・評価に挑戦～
レゾナックは、昭和電工と昭和電工マテリアルズ(旧日立化成)が2023年1月に統合した化学メーカーで、社名のRESONACは、「Resonate:共鳴する、響き渡る」とChemistryの「C」を組み合わせて生まれた。「化学の力で社会を変える」をパーパスに掲げ、共創型化学会社として社会を変えていきたい、としている。
小間番号：4B-17
【量子科学技術研究開発機構】
ダイヤモンド量子センサ技術を開拓 ～生体ナノ量子センサや自動車搭載電池の動的評価等の新しい応用展開へ道を拓く～
量子科学技術研究開発機構（National Institutes for Quantum Science and Technology：QST）は2016年に発足した新しい国立研究開発法人で、量子技術基盤研究部門、量子生命・医学部門、量子エネルギー部門の3部門からなる。国内に7研究拠点、総人員1,300名で、量子科学技術の基礎研究から社会実装まで取り組んでいる。
小間番号：4V-21
【カミ商事株式会社】
CNF100%の成形材料 －独自のアモルファス化技術で、より硬い、より強い、 高弾性変形性と酸素バリア性を持つCNF成形体を開発！－
大正初期に紙事業のルーツを持つカミ商事株式会社（以下カミ商事）は1962年に株式会社となり、現在は「環境との共生」という行動基準の下、製紙企業グループ17社とともに「エルモア」ブランドを展開している（図1）。その中核企業であるカミ商事は研究開発と商社機能を担い、nano tech 2024では、同社が中小企業庁の成長型中小企業等研究開発支援事業を受けて開発に臨んでいるセルロースナノファイバー（CNF）を用いた新規セルロース成形体を出展する。
小間番号：5V-08
