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開催概要

イノベーションで未来のビジネスを拓く
Bridge to Future Business: Innovating Nanotechnology

nano techは、研究開発の重要な共通基盤技術であるナノテクノロジーを軸に
未来技術の社会実装を探求する場として、革新的な材料や次世代デバイスが集結、
研究開発の事業化とイノベーション共創を実現します。

nano tech 2024開催風景
名　称 nano tech 2025 第24回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議
テーマ イノベーションで未来のビジネスを拓く
Bridge to Future Business: Innovating Nanotechnology
日　程 2025年1月29日（水）〜31日（金）
10:00～17:00
会　場 東京ビッグサイト東ホール&会議棟
主　催

nano tech実行委員会
（2024年7月 更新）

委 員 長
川合 知二（大阪大学 産業科学研究所 招聘教授 / 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 技術戦略研究センター 栄誉フェロー）
副委員長
馬場 嘉信（量子科学技術研究開発機構（QST）量子生命科学研究所 所長 / 名古屋大学量子化学イノベーション研究所 特任教授）
委 員
石井 伸晃（一般社団法人ナノテクノロジービジネス推進協議会 事務局長）
伊藤 忠（文部科学省「材料の社会実装に向けたプロセスサイエンス構築事業（Materealize）」サブプログラムディレクター）
上島 貢（日本ゼオン株式会社 ZEON NEXT探索本部 探索事業推進室室長 兼 経営企画統括部門 渉外部部長）
金子 和生 （国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 材料・ナノテクノロジー部 部長）
黒川 卓（中部大学 人間力創成教育院 教授 / 東北大学 特任教授 / 東京都市大学 客員教授）
後藤 一起 (東レ株式会社 研究・開発企画部長兼CR企画室長兼技術センター企画室参事)
小林 彰宏 （日本電子株式会社 取締役兼常務執行役員）
柴田 直哉（東京大学大学院工学系研究科総合研究機構 機構長・教授）
清水 禎樹（国立研究開発法人 産業技術総合研究所 材料・化学領域 ナノ材料研究部門 研究部門長）
白根 昌之 （日本電気株式会社 セキュアシステムプラットフォーム研究所 量子コンピューティング研究グループ ディレクター）
武仲 能子（国立研究開発法人産業技術総合研究所 材料・化学領域 機能化学研究部門 主任研究員）
竹村 誠洋（国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）SIP推進室 室長）
田中 秀吉（国立研究開発法人情報通信研究機構 未来ICT研究所 神戸フロンティア研究センター 研究センター長）
出村 雅彦（国立研究開発法人物質・材料研究機構 技術開発・共用部門 部門長）
内藤 牧男（大阪大学名誉教授）
長山 智男（株式会社リコー 先端技術研究所 技術経営センター 技術戦略室 Executive Technology Expert）
西島 和三（東北大学 未来科学技術共同研究センター シニアリサーチ・フェロー/ 横浜市立大学 医学部 客員教授）
原 正彦（韓国 全州大学 特任教授 / 東京工業大学 名誉教授・特別研究員 / 熊本大学 大学院先導機構 客員教授／ロンドン芸術大学 客員研究員）
吉田 勝（国立研究開発法人 産業技術総合研究所 材料・化学領域 触媒化学融合研究センター 研究センター長）
萬 伸一（国立研究開発法人理化学研究所 量子コンピュータ研究センター 副センター長）
渡邉 政嘉（ナノセルロースジャパン ナノセルロース塾 塾長）
事務局長
松井 高広（株式会社JTBコミュニケーションデザイン シニアフェロー）

株式会社JTBコミュニケーションデザイン
後　援 内閣府、総務省、文部科学省、農林水産省、経済産業省、情報通信研究機構、物質・材料研究機構、科学技術振興機構、産業技術総合研究所、新エネルギー・産業技術総合開発機構、量子科学技術研究開発機構、日本経済団体連合会、ナノテクノロジービジネス推進協議会 （予定）
協　賛 応用物理学会、日本化学会、日本バイオマテリアル学会、日本分析化学会、ナノ学会、フラーレン・ナノチューブ・グラフェン学会、日本顕微鏡学会、日本粉体工業技術協会、日本セラミックス協会、日本物理学会、高分子学会、ナノセルロースジャパン（予定）
展示規模 後日発表
予定参加者数 47,000名 ※同時開催展含む
入場料 無料（完全WEB来場登録制）

展示会のサステナビリティの取組

JTBコミュニケーションデザイン（JCD）は展示会主催・運営会社として、 サステナブルな展示会の開催を推進しています。
サステナビリティ方針、調達コード、運用方法など企画の段階から提案を行い、
主催者である企業・団体のサステナビリティの実現に向けた積極的な取り組み支援を行っています。業界の従来型のエコシステムだけでなく、地域社会とも連携しながら、持続可能な社会の実現を目指します。

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